病気の治療と仕事を両立するための選択肢とポイントを解説

人は生きていくうえで様々なライフイベントがあります。その中でも、病気の罹患・闘病は生活の送り方に少なからず影響を与えるため大きなトピックかと思います。今回は生活の中心となる仕事にスポットを当てて治療と仕事の両立について解説します。

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もし病気なったら…突然の退職（びっくり退職）を防ぐために

病気になると、生活や将来に対する不安が生まれます。病気になるまでは健康に自信があった方でも「仕事を続けられないのではないか？」と考え、突然退職してしまうケースがあります。こうした予期せぬ退職を「びっくり退職」と呼ぶこともあります。

びっくり退職による後悔を避けるためには、仕事に関する選択肢を事前に知っておくことが重要です。現在の社会では、情報を積極的に集めることが将来の安心につながります。自分の将来への投資だと思ってこちらのコラムをご参照ください。

病気になったら仕事はどうする？ 4つの選択肢

病気になった際に考えられる選択肢は、以下の4つです。

1. 仕事を継続する

2. 休職する

3. 退職する

4. 転職する

選択肢の幅は病気の進行度や身体への影響によって変わりますが、近年は選択肢が広がっています。その背景には、以下の3つの要因があります。

治療と仕事の両立がしやすくなった3つの理由

1. 医学の進歩

過去には、大きな病気になると入院治療をする必要があり、回復するためには自ずと休職が必須となっていました。しかし、現在では外来治療にて対応できるケースが増えています。結果として治療をしつつ仕事も継続できるというわけです。

2. 国の支援策の充実

政府は「仕事と治療の両立支援ガイドライン」を作成し、職場と医療機関、治療者の三者がうまく連携を取れるような体制づくりや支援の充実化を促進しています。例えば、糖尿病、がん、心疾患、精神疾患などに関する両立支援の情報提供を行っています。

【参考】事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン（厚生労働省）

3. 労働力不足による柔軟な働き方の普及

少子高齢化による働き手の減少によって、「長期的な就労」への需要が社会全体に高まっています。働き手が徐々に減少している現代社会において、培ってきたスキルや経験のある従業員が抜けてしまうのは職場にとって大きなデメリットになります。治療をしながら柔軟に働ける体制作り（時短勤務やリフレックス勤務等）に着手する企業・組織が増加しています（関連項目：精神科産業医監修｜ワークライフインテグレーションとは何か？）。

病気になったとき、会社から解雇されるのか？

病気による解雇の可否は「病気が業務に起因するかどうか」で異なります。

• 業務に起因する病気（労災） → 原則として解雇は禁止
• 業務外の病気（私傷病） → 会社の就業規則による

まずは所属している企業・組織の就業規則を確認してみましょう。多くの企業は休職制度を設けているため、まずは休職して体調を整えた上で、今後について検討することが一般的です。

仕事をどうするのかは周囲と相談して決めるのが安心・安全

病気になった際の仕事に関する決断は大きなものです。一人で抱え込まず、以下の人たちと相談しましょう。

• 家族
• 職場の上司・同僚
• 医師・産業医
• 両立支援コーディネーター

相談をおすすめする理由は、”今後についての不安がある状態”や”病気になってしまったことへのショックが大きい状態”であると、平時であればしない選択をしてしまい、「もっと考えておけばよかった…」と後悔するケースが少なくないからです。メンタルヘルス領域において『不調時は重大な決断はしないこと』は鉄則です。加えて、周囲に相談することで、自分では気づかなかった新たな選択肢を発見できる可能性もありますよ。

病気を職場に伝えるべき？ メリットとデメリット

病気ということを職場に伝えることで、過剰に気を遣われたり、気兼ねなく働くことができなくなったりするのではないか、と考える方もいらっしゃるかもしれません。病気を職場に伝えることは義務ではありません。一方、伝えることで適切な配慮を受けられる可能性があります。

メリット

• 業務量の調整や配慮を受けられる
• 休職制度の利用がスムーズになる

デメリット

• 会社の対応によっては不利益を被る可能性がある

“職場に対して病気であることを伝えるかどうか”は、病状や職場環境を考慮して慎重に判断しましょう。